ECO建株式会社では只今無料で耐震診断を行っております。
※助成金を活用の場合は有料となります。
耐震診断には、大きく分けて「簡易診断法」、「一般診断法」、および「精密診断法」があります。
これらの診断法を行うには、国土交通省住宅局建築指導課監修、財団法人日本建築防災協会発行の『木造住宅の耐震診断と補強方法』に準拠して行うのが一般的です。
簡易診断法
「簡易診断法」は、建築の専門知識を持たない一般の方が、簡便なチェックシートを用いて2階建て以下の木造住宅の耐震性の確認を行うことができます。
この「簡易診断法」に関しては、『木造住宅の耐震診断と補強方法』以外に都道府県、または市町村レベルで独自の「診断マニュアル」や「簡易診断表」などを作成し、住民に対して地域の震災被害を少しでも減らすことができるように耐震化の啓蒙を行っている自治体が多くあります。
しかしこの診断はあくまでも居住者に耐震の意識を持ってもらうためのもので、どのような結果でも最終的には専門家に見てもらうことが望ましいのです。
一般診断法とは
「一般診断法」は、建築の専門知識を有する者が在来軸組工法・伝統的工法・枠組壁工法の３階建以下の木造住宅を対象とし、耐震補強が必要であるかを判定する。
すなわち、大地震動での倒壊の可能性しついて検討を行うものであります。その結果、補強が必要である場合には、原則詳細な耐震診断法である「精密診断」を実施して補強計画を行うことが推奨されています。それは、「一般診断法」では非破壊検査による簡単な調査結果に基ずいて診断を行うので不確定要素が多く、各評点に安全率を考慮しているため、診断結果による耐震補強設計は必要以上の補強を行う可能性が高くなるということから、より合理的な無駄のない補強計画を行うには精密診断が好ましいという理由です。
精密診断法
精密診断法には、「保有耐力診断法」、「保有水平耐力計算による方法」、「限界耐力計算による方法」、「時刻暦応答計算による方法」の四種類があり、このうち「保有診断法」を【精密診断１】とし、それ以外は【精密診断２】として区別しています。【精密診断１】である「保有耐力診断法」は一般診断法と基本的に同じ考え方ですが、一般診断方では耐力要素の配置による逓減係数は四分割法または偏心率により略算的に求めているのに対して【精密診断法１】では偏心率および剛性率を求め、詳細に検討を行います。
【精密診断法２】では、建築基準法施工令および告示に準じて求めるため、不整形な建物や特殊な耐力要素の配置による建物に対しては、かなり精度の高い診断が可能となります。特に、限界耐力計算に関しては、伝統構法である貫構造（ラーメン構造に近いフレーム構造）のような場合、壁構造とは違い変形能力が大きい構造であるので、変形性能を考慮したこの計算方法は非常に適しております。